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2016年4月6日

第2章 特掲診療料第４部 画像診断（平成28年診療報酬改正）

通則

  1.  画像診断の費用は、第１節、第２節若しくは第３節の各区分の所定点数により、又は第１節、第２節若しくは第３節の各区分の所定点数及び第４節の各区分の所定点数を合算した点数により算定する。
  2.  画像診断に当たって、別に厚生労働大臣が定める保険医療材料（以下この部において「特定保険医療材料」という。）を使用した場合は、前号により算定した点数及び第５節の所定点数を合算した点数により算定する。
  3.  入院中の患者以外の患者について、緊急のために、保険医療機関が表示する診療時間以外の時間、休日又は深夜において、当該保険医療機関内において撮影及び画像診断を行った場合は、１日につき110点を所定点数に加算する。
  4.  区分番号Ｅ００１、Ｅ００４、Ｅ１０２及びＥ２０３に掲げる画像診断については、別に厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして地方厚生局長等に届け出た保険医療機関において画像診断を専ら担当する常勤の医師が、画像診断を行い、その結果を文書により報告した場合は、画像診断管理加算１として、区分番号Ｅ００１又はＥ００４に掲げる画像診断、区分番号Ｅ１０２に掲げる画像診断及び区分番号Ｅ２０３に掲げる画像診断のそれぞれについて月１回に限り70点を所定点数に加算する。ただし、画像診断管理加算２を算定する場合はこの限りでない。
  5.  区分番号Ｅ１０２及びＥ２０３に掲げる画像診断については、別に厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして地方厚生局長等に届け出た保険医療機関において画像診断を専ら担当する常勤の医師が、画像診断を行い、その結果を文書により報告した場合は、画像診断管理加算２として、区分番号Ｅ１０２に掲げる画像診断及び区分番号Ｅ２０３に掲げる画像診断のそれぞれについて月１回に限り180点を所定点数に加算する。
  6.  遠隔画像診断による画像診断（区分番号Ｅ００１、Ｅ００４、Ｅ１０２又はＥ２０３に限る。）を行った場合については、別に厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして地方厚生局長等に届け出た保険医療機関間で行われた場合に限り算定する。この場合において、受信側の保険医療機関が通則第４号本文の届出を行った保険医療機関であり、当該保険医療機関において画像診断を専ら担当する常勤の医師が、画像診断を行い、その結果を送信側の保険医療機関に文書等により報告した場合は、区分番号Ｅ００１又はＥ００４に掲げる画像診断、区分番号Ｅ１０２に掲げる画像診断及び区分番号Ｅ２０３に掲げる画像診断のそれぞれについて月１回に限り、画像診断管理加算１を算定することができる。ただし、画像診断管理加算２を算定する場合はこの限りでない。
  7.  遠隔画像診断による画像診断（区分番号Ｅ１０２及びＥ２０３に限る。）を通則第６号本文に規定する保険医療機関間で行った場合であって、受信側の保険医療機関が通則第５号の届出を行った保険医療機関であり、当該保険医療機関において画像診断を専ら担当する常勤の医師が、画像診断を行い、その結果を送信側の保険医療機関に文書等により報告した場合は、区分番号Ｅ１０２に掲げる画像診断及び区分番号Ｅ２０３に掲げる画像診断のそれぞれについて月１回に限り、画像診断管理加算２を算定することができる。

第１節 エックス線診断料

通則

  1.  エックス線診断の費用は、区分番号Ｅ０００に掲げる透視診断若しくは区分番号Ｅ００１に掲げる写真診断の各区分の所定点数、区分番号Ｅ００１に掲げる写真診断及び区分番号Ｅ００２に掲げる撮影の各区分の所定点数を合算した点数若しくは区分番号Ｅ００１に掲げる写真診断、区分番号Ｅ００２に掲げる撮影及び区分番号Ｅ００３に掲げる造影剤注入手技の各区分の所定点数を合算した点数又はこれらの点数を合算した点数により算定する。
  2.  同一の部位につき、同時に２以上のエックス線撮影を行った場合における写真診断の費用は、第１の診断については区分番号Ｅ００１に掲げる写真診断の各所定点数により、第２の診断以後の診断については同区分番号の各所定点数の100分の50に相当する点数により算定する。
  3.  同一の部位につき、同時に２枚以上のフィルムを使用して同一の方法により、撮影を行った場合における写真診断及び撮影の費用は、区分番号Ｅ００１に掲げる写真診断の２及び４並びに区分番号Ｅ００２に掲げる撮影の２及び４並びに注４及び注５に掲げる場合を除き、第１枚目の写真診断及び撮影の費用については区分番号Ｅ００１に掲げる写真診断及び区分番号Ｅ００２に掲げる撮影の各所定点数により、第２枚目から第５枚目までの写真診断及び撮影の費用については区分番号Ｅ００１に掲げる写真診断及び区分番号Ｅ００２に掲げる撮影の各所定点数の100分の50に相当する点数により算定し、第６枚目以後の写真診断及び撮影については算定しない。
  4.  撮影した画像を電子化して管理及び保存した場合においては、第１号から第３号までにより算定した点数に、一連の撮影について次の点数を加算する。
    ただし、この場合において、フィルムの費用は、算定できない。
    イ 単純撮影の場合 57点
    ロ 特殊撮影の場合 58点
    ハ 造影剤使用撮影の場合 66点
    ニ 乳房撮影の場合 54点
  5.  特定機能病院である保険医療機関における入院中の患者に係るエックス線診断料は、区分番号Ｅ００４に掲げる基本的エックス線診断料の所定点数及び当該所定点数に含まれない各項目の所定点数により算定する。

Ｅ０００ 透視診断 110点

Ｅ００１ 写真診断

  1.  単純撮影
    イ 頭部、胸部、腹部又は脊椎 85点
    ロ その他 43点
  2.  特殊撮影（一連につき） 96点
  3.  造影剤使用撮影 72点
  4.  乳房撮影（一連につき） 306点
注

間接撮影を行った場合は、所定点数の100分の50に相当する点数により算定する。

Ｅ００２ 撮影

  1.  単純撮影
    イ アナログ撮影 60点
    ロ デジタル撮影 68点
  2.  特殊撮影（一連につき）
    イ アナログ撮影 260点
    ロ デジタル撮影 270点
  3.  造影剤使用撮影
    イ アナログ撮影 144点
    ロ デジタル撮影 154点
  4.  乳房撮影（一連につき）
    イ アナログ撮影 192点
    ロ デジタル撮影 202点
注
  1.  間接撮影を行った場合は、所定点数の100分の50に相当する点数により算定する。
  2.  新生児、３歳未満の乳幼児（新生児を除く。）又は３歳以上６歳未満の幼児に対して撮影を行った場合は、当該撮影の所定点数にそれぞれ所定点数の100分の80、100分の50又は100分の30に相当する点数を加算する。
  3.  造影剤使用撮影について、脳脊髄腔造影剤使用撮影を行った場合は、148点を加算する。
  4.  造影剤使用撮影について、心臓及び冠動脈造影を行った場合は、一連につき区分番号Ｄ２０６に掲げる心臓カテーテル法による諸検査の所定点数により算定するものとし、造影剤使用撮影に係る費用及び造影剤注入手技に係る費用は含まれるものとする。
  5.  造影剤使用撮影について、胆管・膵管造影法を行った場合は、画像診断に係る費用も含め、一連につき区分番号Ｄ３０８に掲げる胃・十二指腸ファイバースコピーの所定点数（加算を含む。）により算定する。

Ｅ００３ 造影剤注入手技

  1.  点滴注射 区分番号Ｇ００４に掲げる点滴注射の所定点数
  2.  動脈注射 区分番号Ｇ００２に掲げる動脈注射の所定点数
  3.  動脈造影カテーテル法
    イ 主要血管の分枝血管を選択的に造影撮影した場合 3,600点
    ※１ 血流予備能測定検査を実施した場合は、血流予備能測定検査加算として、400点を所定点数に加算する。
    ※２ 頸動脈閉塞試験（マタス試験）を実施した場合は、頸動脈閉塞試験加算として、1,000点を所定点数に加算する。
    ロ イ以外の場合 1,180点
    ※ 血流予備能測定検査を実施した場合は、血流予備能測定検査加算として、400点を所定点数に加算する。
  4.  静脈造影カテーテル法 3,600点
  5.  内視鏡下の造影剤注入
    イ 気管支ファイバースコピー挿入 区分番号Ｄ３０２に掲げる気管支ファイバースコピーの所定点数
    ロ 尿管カテーテル法（両側） 区分番号Ｄ３１８に掲げる尿管カテーテル法の所定点数
  6.  腔内注入及び穿刺注入
    イ 注腸 300点
    ロ その他のもの 120点
  7.  嚥下造影 240点

Ｅ００４ 基本的エックス線診断料（１日につき）

  1.  入院の日から起算して４週間以内の期間 55点
  2.  入院の日から起算して４週間を超えた期間 40点
注
  1.  特定機能病院である保険医療機関において、入院中の患者に対して行ったエックス線診断について算定する。
  2.  次に掲げるエックス線診断の費用は所定点数に含まれるものとする。
    イ 区分番号Ｅ００１に掲げる写真診断の１に掲げるもの（間接撮影の場合を含む。）
    ロ 区分番号Ｅ００２に掲げる撮影の１に掲げるもの（間接撮影の場合を含む。）
  3.  療養病棟、結核病棟又は精神病棟に入院している患者及び第１章第２部第２節に規定するＨＩＶ感染者療養環境特別加算、二類感染症患者療養環境特別加算若しくは重症者等療養環境特別加算又は同部第３節に規定する特定入院料を算定している患者については適用しない。

第２節 核医学診断料

通則

  1.  同一のラジオアイソトープを用いて、区分番号Ｄ２９２に掲げる体外からの計測によらない諸検査若しくは区分番号Ｄ２９３に掲げるシンチグラム（画像を伴わないもの）の項に掲げる検査又は区分番号Ｅ１００からＥ１０１－４までに掲げる核医学診断のうちいずれか２以上を行った場合は、主たる検査又は核医学診断に係るいずれかの所定点数のみにより算定する。
  2.  核医学診断の費用は、区分番号Ｅ１００からＥ１０１－５までに掲げる各区分の所定点数及び区分番号Ｅ１０２に掲げる核医学診断の所定点数を合算した点数により算定する。
  3.  撮影した画像を電子化して管理及び保存した場合においては、前２号により算定した点数に、一連の撮影について１回に限り、120点を所定点数に加算する。ただし、この場合において、フィルムの費用は算定できない。

Ｅ１００ シンチグラム（画像を伴うもの）

  1.  部分（静態）（一連につき） 1,300点
  2.  部分（動態）（一連につき） 1,800点
  3.  全身（一連につき） 2,200点
注
  1.  同一のラジオアイソトープを使用して数部位又は数回にわたってシンチグラム検査を行った場合においても、一連として扱い、主たる点数をもって算定する。
  2.  甲状腺シンチグラム検査に当たって、甲状腺ラジオアイソトープ摂取率を測定した場合は、100点を所定点数に加算する。
  3.  新生児、３歳未満の乳幼児（新生児を除く。）又は３歳以上６歳未満の幼児に対してシンチグラムを行った場合は、当該シンチグラムの所定点数にそれぞれ所定点数の100分の80、100分の50又は100分の30に相当する点数を加算する。
  4.  ラジオアイソトープの注入手技料は、所定点数に含まれるものとする。

Ｅ１０１ シングルホトンエミッションコンピューター断層撮影（同一のラジオアイソトープを用いた一連の検査につき） 1,800点

注
  1.  甲状腺シンチグラム検査に当たって、甲状腺ラジオアイソトープ摂取率を測定した場合は、100点を所定点数に加算する。
  2.  新生児、３歳未満の乳幼児（新生児を除く。）又は３歳以上６歳未満の幼児に対して断層撮影を行った場合は、所定点数にそれぞれ所定点数の100分の80、100分の50又は100分の30に相当する点数を加算する。
  3.  負荷試験を行った場合は、負荷の種類又は測定回数にかかわらず、所定点数の100分の50に相当する点数を加算する。
  4.  ラジオアイソトープの注入手技料は、所定点数に含まれるものとする。

Ｅ１０１－２ ポジトロン断層撮影

  1.  15Ｏ標識ガス剤を用いた場合（一連の検査につき） 7,000点
  2.  18ＦＤＧを用いた場合（一連の検査につき） 7,500点
  3.  13Ｎ標識アンモニア剤を用いた場合（一連の検査につき） 7,500点
注
  1.  15Ｏ標識ガス剤の合成及び吸入、18ＦＤＧの合成及び注入並びに13Ｎ標識アンモ
    ニア剤の合成及び注入に要する費用は、所定点数に含まれる。
  2.  別に厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして地方厚生局長等に届け出た保険医療機関において行われる場合に限り算定する。
  3.  別に厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして地方厚生局長等に届け出た保険医療機関以外の保険医療機関において行われる場合は、所定点数の100分の80に相当する点数により算定する。

Ｅ１０１－３ ポジトロン断層・コンピューター断層複合撮影（一連の検査につき）

  1.  15Ｏ標識ガス剤を用いた場合（一連の検査につき） 7,625点
  2.  18ＦＤＧを用いた場合（一連の検査につき） 8,625点
注
  1.  15Ｏ標識ガス剤の合成及び吸入並びに18ＦＤＧの合成及び注入に要する費用は、所定点数に含まれる。
  2.  別に厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして地方厚生局長等に届け出た保険医療機関において行われる場合に限り算定する。
  3.  別に厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして地方厚生局長等に届け出た保険医療機関以外の保険医療機関において行われる場合は、所定点数の100分の80に相当する点数により算定する。

Ｅ１０１－４ ポジトロン断層・磁気共鳴コンピューター断層複合撮影（一連の検査につき）9,160点

注
  1.  18ＦＤＧの合成及び注入に要する費用は、所定点数に含まれる。
  2.  別に厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして地方厚生局長等に届け出た保険医療機関において行われる場合に限り算定する。
  3.  別に厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして地方厚生局長等に届け出た保険医療機関以外の保険医療機関において行われる場合は、所定点数の100分の80に相当する点数により算定する。

Ｅ１０１－５ 乳房用ポジトロン断層撮影 4,000点

注
  1.  18ＦＤＧの合成及び注入に要する費用は、所定点数に含まれる。
  2.  別に厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして地方厚生局長等に届け出た保険医療機関において行われる場合に限り算定する。
  3.  別に厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして地方厚生局長等に届け出た保険医療機関以外の保険医療機関において行われる場合は、所定点数の100分の80に相当する点数により算定する。

Ｅ１０２ 核医学診断

  1.  区分番号Ｅ１０１－２に掲げるポジトロン断層撮影、Ｅ１０１－３に掲げるポジトロン断層・コンピューター断層複合撮影（一連の検査につき）、Ｅ１０１－４に掲げるポジトロン断層・磁気共鳴コンピューター断層複合撮影（一連の検査につき）及びＥ１０１－５に掲げる乳房用ポジトロン断層撮影の場合 450点
  2.  １以外の場合 370点
注

行った核医学診断の種類又は回数にかかわらず、月１回に限り算定できるものとする。

第３節 コンピューター断層撮影診断料

通則

  1.  コンピューター断層撮影診断の費用は、区分番号Ｅ２００に掲げるコンピューター断層撮影（ＣＴ撮影）、区分番号Ｅ２０１に掲げる非放射性キセノン脳血流動態検査又は区分番号Ｅ２０２に掲げる磁気共鳴コンピューター断層撮影（ＭＲＩ撮影）の各区分の所定点数及び区分番号Ｅ２０３に掲げるコンピューター断層診断の所定点数を合算した点数により算定する。
  2.  区分番号Ｅ２００に掲げるコンピューター断層撮影（ＣＴ撮影）及び区分番号Ｅ２０２に掲げる磁気共鳴コンピューター断層撮影（ＭＲＩ撮影）を同一月に２回以上行った場合は、当該月の２回目以降の断層撮影については、所定点数にかかわらず、一連につき所定点数の100分の80に相当する点数により算定する。
  3.  撮影した画像を電子化して管理及び保存した場合においては、前２号により算定した点数に、一連の撮影について１回に限り、120点を所定点数に加算する。ただし、この場合において、フィルムの費用は算定できない。
  4.  新生児、３歳未満の乳幼児（新生児を除く。）又は３歳以上６歳未満の幼児に対して区分番号Ｅ２００から区分番号Ｅ２０２までに掲げるコンピューター断層撮影を行った場合は、それぞれ所定点数の100分の80、100分の50又は100分の30に相当する点数を加算する。

Ｅ２００ コンピューター断層撮影（ＣＴ撮影）（一連につき）

  1.  ＣＴ撮影
    イ 64列以上のマルチスライス型の機器による場合
    ( 1 ) 共同利用施設において行われる場合 1,020点
    ( 2 ) その他の場合 1,000点
    ロ 16列以上64列未満のマルチスライス型の機器による場合 900点
    ハ ４列以上16列未満のマルチスライス型の機器による場合 750点
    ニ イ、ロ又はハ以外の場合 560点
  2.  脳槽ＣＴ撮影（造影を含む。） 2,300点
注
  1.  ＣＴ撮影のイ、ロ及びハについては、別に厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして地方厚生局長等に届け出た保険医療機関において行われる場合に限り算定する。
  2.  ＣＴ撮影及び脳槽ＣＴ撮影（造影を含む。）に掲げる撮影のうち２以上のものを同時に行った場合にあっては、主たる撮影の所定点数のみにより算定する。
  3.  ＣＴ撮影について造影剤を使用した場合は、500点を所定点数に加算する。この場合において、造影剤注入手技料及び麻酔料（区分番号Ｌ００８に掲げるマスク又は気管内挿管による閉鎖循環式全身麻酔を除く。）は、加算点数に含まれるものとする。
  4.  ＣＴ撮影について、別に厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして地方厚生局長等に届け出た保険医療機関において、冠動脈のＣＴ撮影を行った場合は、冠動脈ＣＴ撮影加算として、600点を所定点数に加算する。
  5.  脳槽ＣＴ撮影（造影を含む。）に係る造影剤注入手技料及び麻酔料（区分番号Ｌ００８に掲げるマスク又は気管内挿管による閉鎖循環式全身麻酔を除く。）は、所定点数に含まれるものとする。
  6.  ＣＴ撮影について、別に厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして地方厚生局長等に届け出た保険医療機関において、全身外傷に対して行った場合には、外傷全身ＣＴ加算として、800点を所定点数に加算する。
  7.  ＣＴ撮影のイ又はロについて、別に厚生労働大臣が定める施設基準を満たす保険医療機関において、大腸のＣＴ撮影（炭酸ガス等の注入を含む。）を行った場合は、大腸ＣＴ撮影加算として、それぞれ620点又は500点を所定点数に加算する。この場合において、造影剤注入手技料及び麻酔料（区分番号Ｌ００８に掲げるマスク又は気管内挿管による閉鎖循環式全身麻酔を除く。）は、所定点数に含まれるものとする。
  8.  ＣＴ撮影のイの( 1 )については、別に厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして地方厚生局長等に届け出た保険医療機関において行われる場合又は診断撮影機器での撮影を目的として別の保険医療機関に依頼し行われる場合に限り算定する。

Ｅ２０１ 非放射性キセノン脳血流動態検査 2,000点

注

非放射性キセノン吸入手技料及び同時に行うコンピューター断層撮影に係る費用は、所定点数に含まれるものとする。

Ｅ２０２ 磁気共鳴コンピューター断層撮影（ＭＲＩ撮影）（一連につき）

  1.  ３テスラ以上の機器による場合
    イ 共同利用施設において行われる場合 1,620点
    ロ その他の場合 1,600点
  2.  1.5テスラ以上３テスラ未満の機器による場合 1,330点
  3.  １又は２以外の場合 900点
注
  1.  １及び２については、別に厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして地方厚生局長等に届け出た保険医療機関において行われる場合に限り算定する。
  2.  １、２及び３を同時に行った場合にあっては、主たる撮影の所定点数のみにより算定する。
  3.  ＭＲＩ撮影（脳血管に対する造影の場合は除く。）について造影剤を使用した場合は、250点を所定点数に加算する。この場合において、造影剤注入手技料及び麻酔料（区分番号Ｌ００８に掲げるマスク又は気管内挿管による閉鎖循環式全身麻酔を除く。）は、加算点数に含まれるものとする。
  4.  ＭＲＩ撮影について、別に厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして地方厚生局長等に届け出た保険医療機関において、心臓のＭＲＩ撮影を行った場合は、心臓ＭＲＩ撮影加算として、300点を所定点数に加算する。
  5.  ＭＲＩ撮影について、別に厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして地方厚生局長等に届け出た保険医療機関において、乳房のＭＲＩ撮影を行った場合は、乳房ＭＲＩ撮影加算として、100点を所定点数に加算する。
  6.  ＭＲＩ撮影の１のイについては、別に厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして地方厚生局長等に届け出た保険医療機関において行われる場合又は診断撮影機器での撮影を目的として別の保険医療機関に依頼し行われる場合に限り算定する。

Ｅ２０３ コンピューター断層診断 450点

注

コンピューター断層撮影の種類又は回数にかかわらず、月１回に限り算定できるものとする。

第４節 薬剤料

Ｅ３００ 薬剤

薬価が15円を超える場合は、薬価から15円を控除した額を10円で除して得た点数につき１点未満の端数を切り上げて得た点数に１点を加算して得た点数とする。

注
  1.  薬価が15円以下である場合は、算定しない。
  2.  使用薬剤の薬価は、別に厚生労働大臣が定める。

第５節 特定保険医療材料料

Ｅ４００ フィルム

材料価格を10円で除して得た点数

注
  1.  ６歳未満の乳幼児に対して胸部単純撮影又は腹部単純撮影を行った場合は、材料価格に1.1を乗じて得た額を10円で除して得た点数とする。
  2.  使用したフィルムの材料価格は、別に厚生労働大臣が定める。

Ｅ４０１ 特定保険医療材料（フィルムを除く。） 材料価格を10円で除して得た点数

注

使用した特定保険医療材料（フィルムを除く。）の材料価格は、別に厚生労働大臣が定める。